PMI®とは

PMI®はプロジェクトマネジメントに関する国際的な資格のことです。
PMI本部が認定している資格であり、試験が実施されていて、そこではプロジェクトマネジメントに関する経験や教育、知識を測られます。
そして、試験に合格することができれば、プロフェッショナルとして認められるのです。
専門的な知識を有することを証明できるものであり、法的な資格や免許というわけではありません。

プロジェクトマネジメントに関する資格としてPMI®は広く認知されています。
ITや建設をはじめとして多くの業界において、PMI®はプロジェクトマネジメントスキルの評価基準として認められているのです。
プロジェクトマネジメントはどのような業界においても重要なスキルとなっています。
そして、PMI®は国際的な資格として認知されており、世界中でその価値を認められているのです。

したがって、PMI®の資格を取得することは、これから海外で働きたいと考えている人にとって大きなアドバンテージとなるでしょう。
また、すでにマネジメントの仕事をしている人にとっては、方法論を再整理することもできます。
キャリアアップのためにこちらの資格を活用することもでき、名刺に記載することもできるでしょう。

PMI®の取得や更新

PMI®は大卒以上の方から高卒以上の方でも受験することができるのですが、実務経験が必要です。
そこで求められるのはプロジェクトマネジメントの指揮や監督をする立場での経験です。
大学卒業の人の場合は、プロジェクト業務に4500時間関わっていることが必要とされます。
高校卒業の方の場合は、7500時間のプロジェクト業務の経験が要求されます。

また、試験に申し込みをする際には、プロジェクトマネジメント経験があることを証明しなければいけません。
さらにPMIに関する研修を35時間受講することも条件とされています。
これは公式な研修が条件となっており、大学やPMI支部、企業内教育などの提供する講習が対象となっています。
したがって、自分で書籍を読んで学習したことは研修とはみなされません。

これらの条件を満たす人が、試験の申し込みをして、実際に試験を受けることができます。
たとえ落ちてしまったとしても、1年以内に3回までならば再試験を受けることができます。

そして、PMI®の特徴として試験に合格したあともCCRというプログラムが用意されています。
こちらに従事することによって、継続的に教育を受けることができ、職務能力の育成を図ることが可能です。
また、更新費用を支払う必要もあり、3年におよぶCCRサイクルによってスキルや知識を維持できるのです。
このような仕組みが用意されているからこそ、PMI®の資格の価値が維持されているのです。

実際のPMI®の試験は英語によって出題されるのですが、日本語を選択することも可能です。
この場合、日本語による保護記述が表示される仕組みとなっています。

NLPとは

NLPは神経言語プログラミングのことです。
人間は神経と言語によって物事を認識して体験を記憶しているのですが、これはそれぞれの人の中でプログラミングされています。
そのため、ある物を見たときに自動的に反応や行動してしまうことがあるのです。
そして、NLPはこのような人間の中にあるプログラミングを解明して、それを組み立て直すための方法を追求しているのです。

アメリカで開発された学問であり、心理学と言語学をもとにして人間のコミュニケーションに関する新しい知見を生み出しています。
日本でも民間団体が発足されており、どんどん普及が進んでいて、トレーナーの育成も行われているのです。

このNLPを通してコミュニケーションに関するスキルを高めることができるでしょう。
これまでなんとなく行ってきたコミュニケーションの仕方を見直して、より豊かなコミュニケーションができるようになるのです。
この学問を学ぶことによって、カウンセリングやコーチング、部下や生徒との接し方などに役立てられるでしょう。

ほとんどの仕事は人に関わることがあるため、多くの人にとってNLPは価値のあるものです。
どのような人でも身につけておいて損のないスキルであり、ビジネスでも役立つでしょう。
最近では子育てに活かすことができるとされており、主婦からも注目されています。

また、NLPは他者だけではなく自分とコミュニケーションするのを助けてくれます。
自分と向き合って、自分の気持ちを整理して、自分を見つめ直すことができるのです。

自分の中にコンプレックスやトラウマを抱えている人がいるかもしれませんが、それらを解消するためにも役立ちます。
目標を達成するためにはセルフイメージを高めることも大切であり、そのためのスキルも身につけられます。
とても応用範囲が広いのがメリットとなっており、NLPはとても人気が高いです。

NLPの試験内容

NLPは民間資格であり、日本にあるNLP協会によってさまざまな認定コースが開催されています。
このコースを修了することによって、資格を取得することができるのです。
したがって、試験を受けて合格する形式ではなく、気軽な気持ちで資格取得を目指せるでしょう。
事前に何か勉強をしたり準備したりする必要はないのです。

NLPプラクティショナーコースとマスタープラクティショナーコースがあります。
それぞれ40万円近くの受講費用がかかってしまうため注意しましょう。
NLPは書籍で学ぶこともできるのですが、講座に参加した方がより実践的な内容を身につけられます。
講義を受けてから実体験をしてそれをフィードバックしていくという流れがあるのです。

NLPの認定コースを修了すれば、そのあとはトレーナーの育成コースも用意されています。
また、NLPの体験講座も実施されているため、興味のある人は参加してみましょう。

CIAとは

CIAとは公認内部監査人のことですが、そもそも内部監査とは一体何なのでしょうか。
内部監査は組織が効率よく目標を達成するために独自の客観的な立場から経営諸活動の評価や検討をし、助言や勧告を行う役割のことです。
これによって経営諸活動を支援するという重要な役目を担っているのが内部監査人です。

内部監査というと不正や不祥事を摘発するとイメージしている人が多いかもしれません。
しかし、実際の内部監査とはコンサルタント的な役割の方が大きいのです。
定期的に企業を監査して改善を促すことによって、企業の持続的な発展を助けます。
そして、この内部監査を行える能力があることを認定してくれるのがCIAであり、こちらは国際的な資格となっています。

1974年により開催された試験であり、日本語で受験可能になったのは1999年のことです。
どんどん資格保有者は増えており、今後はますますそのニーズが高まっていくでしょう。
CIAを合格すれば、内部監査の体系的知識や広範なビジネス知識が持っていることを証明できます。
責任をもって内部監査を果たすことができる知識や技能を持っていることを証明してくれるのです。

したがって、CIAの資格を持っていれば、内部監査の仕事をする際に有利となるでしょう。
自分には内部監査をするだけの能力があることを存分にアピールできるのです。

CIAの試験について

CIAは試験に合格するだけではなく、実務経験を2年経ないと登録することができません。
知識だけではなく実践的なスキルがなければ、CIAになることはできないのです。
実際の試験は3つのパートに分かれており、内部監査に関する知識だけではなく広くビジネスに関わる知識も出題されます。
受験資格は4年生の大学を卒業しているか、2年以上の実務経験のある人です。

出題の中には内部監査に関連する知識として管理会計や財務会計といった問題も出題されます。
そのため、すでに税理士や会計士になっている人にとっては有利となるでしょう。
合格率は未公表となっているのですが、だいだい40%程度とされています。
また、学習期間は6ヵ月以上かかってしまうことが多いでしょう。

試験日は通年であり、自分で受験日と受験科目を選択することができます。
忙しい人であっても、自分の都合の良い日を選択することができるのです。
CIAは論述試験ではなく選択試験となっているため、試験対策はやりやすいでしょう。

CIAの認定を行っている国際機関では、CCSAやCFSAといった試験も実施しています。
内部統制関連の資格となっており、これらもニーズが高いため、CIAと同時に目指してみるのも良いでしょう。
欧米においては内部監査部門が経営幹部になるための登竜門とされています。
日本でもそのような企業が出始めており、CIAを取得することは将来のキャリアにとっても価値があります。

PTE Academicとは

現在、非常にたくさんの英語能力試験が存在しているのですが、その中でも2009年にはじまった新しい試験がPTE Academicです。
こちらは日本ではまだ認知度が低く、日本語のテキストも少ない状態です。
英語を母国語としていない人のための試験であり、海外の大学や大学院の入学試験に使う目的で作られたのです。
試験では日常的な英語の能力をチェックされ、徐々に世界中の大学で採用されるようになっています。

スピーキングとライティング、リーディング、リスニングの技能が試験されます。
さらに文法やスペル、語彙力といったスキルの測定も実施しており、総合的な英語力を測れるのです。
イギリスのメディア総合会社によって開発され運営されています。
日本では東京と大阪にテストセンターが設置されており、オンラインで申込みをして受験できます。

すでに英語の能力試験としてはTOEICやTOEFLがあるため、PTE Academicに疑問を持つ人がいるかもしれません。
こちらの試験のメリットは、まずいつでも受けられる点です。
年間に360日以上も受験日程が用意されており、試験をしてから5日後に結果が分かります。
コンピュータによって採点が行われるため、とても公正なテストとなっています。

これから仕事や留学で英語を用いるという人に向いている試験内容です。
純粋に英語力を高めたいと考えている人にも適した試験といえるでしょう。

PTE Academicの試験内容

まずPTE Academicは16歳以上の人で母国語が英語でなければ、誰でも受験できます。
東京の日比谷と大阪の梅田の2カ所で受験できます。
どちらもアクセスの便利な場所のため、気軽に向かうことができるでしょう。
申し込みはすべてオンライン上で受け付けており、支払いはデビットカードかクレジットカードのみです。

受験料はだいたい2万円から3万円程度となっています。
試験時間は3時間を超えるのですが、途中で10分間の休憩があります。
当日は身分証明をする必要があるため、きちんと持っていきましょう。
結果は5日後にホームページの自分のアカウントのページから確認できます。

テストには合格不合格はなく、10～90点のスコアが表示される仕組みです。
試験はスピーキング&ライティングとリーディング、リスニングの3つのパートに分かれています。
リスニングではイギリス英語やアメリカ英語、オーストラリア英語などさまざまなタイプの英語が使われます。
スピーキングはヘッドセットのマイクが用意されており、3秒以内に解答しなければいけません。

ライティングではタイピングする必要があるため、注意しましょう。
スコアレポートが用意されて、これは各教育機関へ郵送することもできます。
英語の勉強に興味のある人はぜひとも受験してみましょう。
自分の英語の力を客観的に測りたいときには便利な試験となっています。

今後は日本でもこちらの試験がどんどん注目されるようになるでしょう。

ビジネス会計検定試験®とは

会社の経営においてさまざまな数字を理解して分析する能力はとても大切です。
たとえば、財務諸表をチェックすることによって、その企業の経営状況を把握することができます。
そのためのスキルにはとても需要があり、経営分析することができれば、企業に大きく貢献できるでしょう。
このようなスキルを入手するための試験として実施されているのがビジネス会計検定試験®です。

ビジネス会計検定試験®は3級から1級までの試験が行われており、公的な会計資格として認められています。
また、簿記の知識を必要としない点に特徴があるため、気軽に学習しやすいです。
学習期間は１～３ヵ月程度であり、それほど難易度の高い試験ではないのです。
試験の方法はマークシート形式であり、正解だと思う項目を選んでいけばいいのです。

試験日は3月と9月の2回開催されており、1級については年に1回のみのため注意しましょう。
出題内容としては財務諸表に関する内容のみとなっています。
財務諸表の構造や読み方、分析など基礎的な知識が出題されるのです。
ただし、2級や1級となるとより応用的な内容が含まれるようになります。

たとえば1級になると財務諸表を含む会計情報について総合的な理解と分析力が求められます。
1級に合格することができれば、ビジネス会計に関してとても高度なスキルを得ていることを証明できるでしょう。
また、1級の場合のみマークシートだけではなく論述試験も出題されます。

合格率は3級が60%、2級が40%、そして1級が20%程度となっています。
ただし、1級については2級に合格してないと受験できないため、そもそも受験者数が少なく、難易度は高いといえるでしょう。

ビジネス会計検定試験®に合格すると

もしビジネス会計検定試験®に合格できたならば、たとえば就職活動ですぐに役立てることができます。
自分で新聞や雑誌の経済の記事を読んだときにその内容がよく理解できるようになり、企業を分析する際にも役立つでしょう。
また、面接の際にはこの資格を持っていることをアピールでき、入社後も周りに差をつけることができるでしょう。

どのような企業にも会計分野は存在しているため、ビジネス会計検定試験®の資格を持っていて会計の知識があることをアピールすれば高く評価されるでしょう。
きちんと数字で物事を考えられるようになり、周りを説得する際にも根拠を提示できるため、仕事で信頼されやすくなります。

必要を感じてから会計についての勉強をしていたのでは遅いでしょう。
たとえば、マネジメントに関わることになったならば、会計の知識は必須です。
いつ会計の知識が役に立つ機会が訪れるのか分からず、そのときのために今のうちにビジネス会計検定試験®の合格を目指しておくとよいでしょう。

税理士になるには

税理士とは税金に関するスペシャリストであり、申告書の作成や納税のアドバイスといった仕事を行います。
税務や会計業務に携わるだけではなく、企業へのコンサルティング業務を行うこともあります。
たとえば、顧問税理士として企業の成長に貢献している人もいるのです。
専門性の高い仕事であり、税理士の独占業務が定められています。

税理士になるためには試験に合格する必要があるのですが、その際には通算5科目合格が条件となります。
全部で11科目存在しており、その中から5科目を選択して受験する制度となっています。
そして、必須科目である簿記論と財務諸表論は絶対に合格する必要があり、さらに税法科目からも3科目合格しなければいけません。
1度の受験ですべての科目に合格する必要はなく、たとえば1科目ずつ受験することもできます。

また、一度合格した科目に関しては生涯有効となるのが特徴です。
そのため、長期的な計画を立てて税理士試験を受験する人も珍しくありません。
学習期間は人それぞれ大きく異なるのですが、数年かけて合格を目指している人もいます。
合格率は各科目ごとにそれほど大きな違いはなく、10～20%程度となっています。

また、税理士のしけに合格してからも、実務経験がなければ税理士として登録できません。
会計に関する事務などを2年以上従事した経験があることが必要とされているのです。
ただし、これについては税理士試験合格の前後を問わないため、税理士試験を目指しながら働いている人も多いです。

資格を取得した後

実際に税理士試験に合格して税理士として登録することができれば、さまざまな働き方があります。
たとえば、税理士であれば独立開業することが可能であり、自分の会計事務所を持つことができるのです。
自宅を事務所として仕事している人もいて、多額の資金がなくても活動ができます。
顧客の獲得については、日本にはたくさんの中小企業があるため、その企業をサポートする仕事をすれば、需要は高いでしょう。

たとえ、個人の税理士であっても企業のクライアントを獲得することはそれほど難しいことではないのです。
独立開業すると自由に活動することが可能であり、時間の融通も利きます。
たとえば、育児や家事などと仕事を両立しやすいといえるでしょう。

税理士法人として働くことも可能であり、たとえば複数の税理士によって税理士法人を開設することもできます。
各分野を専門とする税理士がチームを組んで質の高いサービスを提供するのです。
独立開業するのではなく会計事務所に所属して、地域に密着して顧客にサービスを提供するという仕事のスタイルもあります。
あるいは一般企業で会計専門職として働くという道もあります。

また、金融機関においてその高度な専門知識を活かした仕事の仕方もあるでしょう。
このようにさまざまな展望が開いているのが税理士という仕事なのです。

VBAの知識と技術を得られる

VBAとはVisual Basic for Applicationの略であり、Visual Basicのスキルを証明するための資格です。
これはマクロについて知識と技術を要していることの証明となり、VBAはExcelとAccessの2つあります。
もちろん資格を取得すれば、技術を要していることの証明となるのは間違いありません。

マクロを実務で役立てることもでき、業務での作業効率を高められます。
もしもExcelやAcessを使い、沢山の数式や項目を1つずつ入力して計算しているなどの、手間のかかることをしているならば、マクロを使うと自動化して効率化できます。
業務の効率化の他に、システム開発にも使うので、転職するならば有利に働くこともあります。

実務でマクロを使っているような方であれば、この資格を取得しておいても損はないでしょう。
VBAの試験は毎月行われているので、好きなときにいつでも取得可能です。
VBAにはベーシックとスタンダードがあります。
ベーシックは入門レベルとなっていますが、基礎を1から学びたい方に良いでしょう。
本格的に実務で役立てるために取得するならば、スタンダードがおすすめです。
ベーシックの方が多少難易度は低いですが、ほとんど変わらず、どちらもそれほど難しい資格ではありません。

VBAの試験について

試験は、どのレベルでも40問程度出題されて、試験会場のパソコンを使い回答し、持ち時間は50分です。
満点は1000点となっており、650点から800点以上取得すると合格です。
問題の難易度によって合格ラインは変化し、いくら得点すれば合格かとは公表されていません。
出題内容は、関数やレジストリ操作、変数や配列などとなっており、どれもマクロに関係ある内容です。

勉強方法とは、テキストで勉強する、模擬試験を解くのが一般的です。
参考書や問題集を用意すれば、独学でも十分に合格することができ、すでにマクロを扱っているならば、勉強しやすいでしょう。
また通信講座やスクールなどもあるので、そのようなところを活用して学ぶことも出来ます。

オデッセイというところが主催している資格なので、オデッセイからも教材が販売されています。
また公式サイトに行けば、サンプル問題も出ています。
推薦書籍もあるので、基本からさらに深く学びたいという方であれば、活用すると良いでしょう。
1日何時間勉強するかでも、合格ラインに達するレベルになるかは違いますが、もしもマクロを熱かったことがない方であれば、10ヶ月から1年は勉強時間は見ておいた方が良いでしょう。
マクロを扱った事のある方であれば、さらに少ない時間で済みます。

経営のプロと

MBAは国家資格ではなく、アメリカの経営大学院を修了すると取得できる修士号です。
日本の資格ではないので、日本で試験を受けて取得するようなことは出来ません。
取得するとなると、アメリカの大学に行くこととなり、取得すれば経営のプロとしての評価が高くなり、また人材として優秀だということも証明できます。
MBAは、会計学や財政学、マーケティングなどと、企業経営に必要なことを、総合的に学び取得します。

会社マネジメントを行うのを得意とするので、経営に関わる職に就くとなると、有利です。
MBA取得を推奨している大手企業もあり、取得すると収入アップにはなりませんが、将来性は確保されます。
または、MBAを取得することによって、転職して収入アップ、または独立するような方もいます。
もしもアメリカで働くとなると、MBAは経営幹部への道となるので、将来のポジションを目指してるならば、取得しておくべきです。
アメリカではMBAがないと、幹部候補にすらなれないような会社もあります。

しかしアメリカの大学でしか取得できなかったMBAですが、最近は環境が変わってきています。
日本でも、MBA課程が新設され、社会人でも、働きながら取得が可能となっています。
国内で取得するとなると、実践性をメインにするところなど、取得場所で特色が違っています。

MBAの取得方法

MBAを取得するなら、その方法は4つあります。

・海外に留学する

海外に留学し、大学に入学し取得する方法です。
世界の講師陣から、グローバルな視点で学び、取得することが出来ます。
また海外の企業への就職と、将来の道が広がる可能性もあります。

ただ海外の大学に入学するために、最低でも志望校の指定のTOEFLなどの合格ラインを突破し、英文での受検もしないとなりません。
授業料の他にも、滞在費を用意しないとならず、費用は高額になります。

・国内で取得する

国内で取得するとなると、MBA課程のある大学に入学し取得する、または昼間は仕事を続けながら夜間学校に行き取得する、さらには通信制で取得するという方法があります。
海外で取得するよりも費用は安くなりますが、仕事をしているならば、どのような形で取得するか考えないとなりません。
日本でも第一線で活躍する講師陣から学び取得することも可能となっており、その大学選びが重要と言えるでしょう。

仕事をしているならば、夜間学校か、通信制で取得する、または一時的に仕事を辞めて昼間の大学に通って取得するということになります。
国内で取得するとなると、英語を覚える必要はなく、費用も安く済みますが、海外での仕事を考えているならば、やはり海外で取得した方が良いです。

お金のエキスパート

FPはファイナンシャルプランナーのことであり、資格取得するとお金に関することを取り扱えるようになります。
お金というと幅広いジャンルになりますが、その中でも節税や税金、ローン、投資、さらには相続や老後に関する知識も得られ、資格を得て仕事をするとなると、これらに関する相談とアドバイスをする、アドバイザーとして仕事が出来ます。

仕事であれば、保険業界が代表的な役立てられる場所となり、証券会社、銀行、さらには住宅メーカーなどでの需要もあります。
もしもこのような業界への就職や転職を目指しているならば、資格取得しておくと、即戦力として能力をアピール出来ます。
また、知識を深めて実務を積み重ねれば、独立も可能となっており、開業する方もいます。

もしも取得するとなると、金融や経済の知識を求められるので、世の中の変化と共に、常に最新の知識を勉強しておく必要はあります。
3級と2級と1級があるので、実務に活かすならば、それほど難しくない2級を取得するのが良く、さらに上を目指すならば1級取得を目指すと良いでしょう。
ただし3級は受験資格はないですが、2級は3級合格者、または2年以上の実務経験者、認定研修を受けた者となるので、このどれかを満たさないと受検できません。
最初から2級を受けようと思う方であれば、認定研修を受けるのが近道です。

それほど難しくはない

ファイナンシャルプランナーの3級は入門レベルとなっており、実務に役立てるならば2級を取得するのが良く、2級もそれほど難しくはないです。
3級は、社会人の他に、学生や主婦も受検しており、合格率は50%～70%ぐらいです。
2級となると、合格率は40%となっており、他の資格と比べても、それほど難しくはないです。

学科と実技の試験がありますが、どちらも6割以上の点数を取ればよく、試験内容もひっかけ問題はないので、勉強して素直に回答すれば、十分に合格できるレベルです。
独学での勉強でも十分に合格は可能ですが、確実に合格を目指すならば、通信講座などを利用するとよく、90%以上の合格率を出している通信講座もあります。

筆記試験は6科目となっており、金融知識関する問題、ライフスタイルに関する問題、税金や相続、不動産に関する問題が出されます。
科目を見ると難しそうですが、自分達の生活に関わる内容なので、勉強すれば十分に理解できます。
税金など、誰でも知っているような内容を、さらに深く掘り下げて知識として活用するのです。

試験対策としては、問題を何度も繰り返して解いていき、知識を身につけ正解を回答できるようにすることです。
2級に合格するためには、3ヶ月から4ヶ月程度、目安としては300時間程度学習すれば、合格できます。

パソコンやアプリケーションの知識を得られる

ITパスポートは、2009年に作られた国家資格です。
パソコンなどの情報機器、OS、アプリケーションなどの操作方法を理解し、それらに携わる業務を行うことが可能です。
さらには各種法令と、ITに関する法律関係の知識も学べます。
初級シスアド検定を整理して新しく作った法律となり、最近の技術進歩に合わせて作られました。
全体のフレームワークは拡大し、細分化しているので、シスアドと比べると若干優しくなっています。

パソコンやアプリケーションの操作方法や法令の知識を得られるので、日常でも役立つ資格です。
さらには、最近は取得を推奨している企業も増えており、学校や大手企業、地方自治体で、職員や社員のIT能力向上のために、受検を勧めるところもあります。
初級シスアドと同じように、役立つ資格と認知され、取得すれば評価されること間違い無しです。

エンジニアになりたいような方であれば、仕事で直接役立つとは限りませんが、取得してから会社に入り働けば、予備知識を持った状態でスタート出来るので、若干楽になります。
また、どのような会社であっても、取得するだけ収入アップには繋がりませんが、IT関連の仕事をしていこうと思うならば、ステップアップになります。
昨今はパソコンやサーバー、アプリケーションなど、どの会社でも導入しているので、そのような知識以外にも、企業で働くときに役立つ知識も得られます。

難易度と試験方法

ITパスポートは、初級や上級と分かれてはいなく、資格は1つだけです。
合格率は40%から50%前後となっており、それほど難しい資格ではないです。
受験資格も特にないので、誰でも受検することができ、学生でも社会人でも受検できます。

試験は、3つの分野から出されます。
企業戦略のストラテジ、業務のマネジメント、技術のテクノロジの3分野となっており、基礎的な内容が問題として出されます。
初級シスアドの範囲以外にも、基礎理論やプログラミングも出題範囲です。
この3つの分野は、それぞれさらに3つの大きな分類に分けられ、それぞれの分野もさらにいくつかに分けられて出題されます。

マークシート方式となっており、165分間の中で、100問の問題を解いていきます。
小問が88、中問が12となっており、1問につき2分弱の回答時間があります。
そのために、問題を素早く把握して回答する能力が求められます。
北海道から沖縄まで全国に試験会場はあり、試験会場にあるパソコンを使用して回答します。
1度不合格となっても、何度でも試験を受けることはでき、都合の良い会場を選択して受検できます。
ちなみに合格発表では、分野別得点もわかるので、自分の弱点を把握できます。